ビットコインとは？誕生の歴史と既存通貨との違いを、わかりやすく解説

新しい通貨として注目を集める暗号通貨。仮想通貨とも呼ばれます。一定の知識さえあれば誰でも発行できますので、一体いくつの暗号通貨があるのか正確に知る人はいません。

無数にある暗号通貨のうち、暗号通貨取引所が対応し一般に購入できるものはかなり限られるわけですが、その中でもひときわ強い存在感を放つのが「ビットコイン」です。

最初に誕生しもっとも有名な暗号通貨であるビットコインについて、その誕生の歴史や既存通貨とは大きく異なるその仕組みを解説します。

ビットコインの誕生

まずは、ビットコイン誕生の流れを振り返ります。

ビットコインは2008年、「サトシ・ナカモト」によりその理論が発表されました。2010年5月22日には、2枚のピザがビットコインによって購入されました。これが初めて実物の取引が成立した日とされ、5月22日を「ビットコイン・ピザ・デー」と呼ぶようになりました。

ちなみに、このときの取引価格は1万ビットコイン。執筆時点(2022年4月)のレートで計算すると約563億円に相当します。驚くべき数字ですが、ビットコインが着実にその価値を認められてきた証拠でもあります。

ビットコインが暗号通貨市場に占めるシェアは低下しつつあるものの、それでも2022年現在で4割程度あるとされ、時価総額2位のイーサリアムを倍ほど引き離しています。

ビットコインの生みの親であるサトシ・ナカモト氏について、その正体が公になったことはありません。日本にルーツがありそうな名前ですが、そもそも個人なのかグループなのかについても分かっていません。

過去には自分こそがサトシ・ナカモトであると名乗り出た人物もいますが、それが認められたことはありません。サトシ・ナカモトは100万ビットコイン以上を保有しているとされ、こちらは執筆時点のレートで計算すると5.6兆円ほどになります。正体が注目されるのも当然ですね。

ここからは、通貨としてのビットコインの特徴を解説します。

円やドルなどの既存通貨は、硬貨や紙幣といった実体があるため、手渡しでのやり取りが可能です。通貨はインターネットの存在しないはるか昔から存在していますから、当然と言えば当然でしょう。

その一方、ビットコインなどの暗号通貨に形はありません。ニュースなどで取り上げられる際、金貨にビットコインのロゴがあしらわれた画像が使われることもありますが、これは実在するわけではありません。ビットコインはデジタル上にのみ存在する通貨です。

円なら日本銀行(日銀)、ドルならFRB(連邦準備制度)といった具合に、既存の通貨にはその発行を管理する中央銀行が存在します。国家との関わり方はそれぞれですが、各国や地域の金融政策を担い、通貨の発行を管理します。

取引の多くは、銀行などの金融機関によって管理されます。個人間でやり取りする場合はその限りではありませんが、いずれの場合でも取引の記録は当事者間でのみ共有されます。

その一方、ビットコインなどのブロックチェーンでは、取引の記録は誰でも確認できます。こうしたオープンな性質から、改ざんが難しく透明性が高いとされます。

日本では2013年より、当時の安倍晋三首相と日銀の黒田東彦総裁のもとで大胆な金融緩和が進められてきました。市場に出回るお金を増やして物価高に導き、経済を活性化させようとする政策です。

このように、国や地域が発行する通貨は発行者の思惑によって流通量が制御されます。私たちのために適切に管理されれば問題はありませんが、ときには金融緩和の反動で通貨安が進行し、輸入品の価格が上昇するといった負の側面が顕在化することもあります。

それに対してビットコインは、発行上限が2,100万ビットコインと決められています。ビットコインは「マイニング」と呼ばれる取引の承認作業によって新規発行がなされます。

マイニングによって得られる報酬は一定ではなく、時間経過とともに報酬が減額されることにより、上限に達する期間を先延ばししています。ちなみに、ビットコインが発行上限に達するのは2140年です。

革新的なビットコインの技術は、その後誕生した暗号通貨の多くに受け継がれました。ですので、ビットコインを知ることが暗号通貨を知ることにつながると言っても過言ではありません。

今のところ投資手段としての意味合いが強いのは否定できませんが、デジタル空間における支払手段としてその利用は広がりつつあるだけに、今後が注目されます。