IOSTとは。スケーラビリティ問題を解決する仕組みと今後に期待が集まる理由を解説

2009年にビットコインが誕生し10年以上が経過しました。ビットコインを運用する技術として開発されたブロックチェーンは、暗号通貨(仮想通貨、暗号資産)にとどまらず、NFTやDefiといった新しいサービスを展開するプラットフォームへと進化を遂げました。

ブロックチェーンの利用者が増えるにつれ、便利さの反面、課題も目につくようになります。新しく誕生するブロックチェーンや暗号通貨は、そうした課題を解決できるとしてアピールし、利用の拡大を図っています。

今回紹介するIOSTは、高速かつ安全性の高い取引を目的として開発された暗号通貨です。IOSTの特徴や活用方法、今後の価格推移を解説します。

IOSTの特徴

まずは、IOSTの特徴を解説します。

IOSTは、「Internet of Services Foundation(IOST財団)」が発行した暗号通貨です。独自の取引承認システムである「Proof of Believability(PoB)」を採用し、高度な安全性と高速かつ拡張性の高いプラットフォームであることをアピールします。

ビットコインやイーサリアムが採用する「Proof of Work(プルーフ・オブ・ワーク、PoW)」は多くの人にコミュニティへの参加を促す優れた方法ですが、利用者の増加とともに取引の完了に時間がかかったり、手数料が高騰したりする「スケーラビリティ問題」が指摘されています。

さらに近年では、マイニング(PoWにおける取引承認作業)に使用される高性能なマシンが消費する大量の電力が批判の対象となっており、イーサリアムは2022年内に別のシステム「Proof of Stake(プルーフ・オブ・ステーク、PoS)」へと移行することが明らかになっています。

IOSTが採用するPoBでは、IOSTの保有量やコミュニティの貢献度などによって計算されるスコアを利用して取引の処理が行われます。IOSTは保有するだけで報酬がもらえるステーキングの機能も搭載しており、多く保有することに強いモチベーションを与えます。

スコアによって選ばれた「バリデーター」により取引が検証されるため、PoWと比較しスムーズに処理が行われます。さらに、不正を行ったバリデーターのIOSTを没収するといった厳しい罰則を与えることで、不正の起こりにくい環境を整備します。

EVMとは「Ethereum Virtual Machine」の略で、日本語では「イーサリアム仮想マシン」と略されます。NFTやDefiといったサービスで圧倒的なシェアをもつイーサリアムの機能を、別のブロックチェーンでそのまま使えると考えるのが分かりやすいでしょう。

日本でも、電通やみんなの銀行、ピクシブなどが協力してEVM互換性をもつブロックチェーンの立ち上げを進めるなどして注目を集めています。

ユーザーとしては、イーサリアムのような使い勝手の良さを享受しつつ、スケーラビリティ問題が深刻化しているイーサリアムではなくより高速なブロックチェーンを使えるメリットがあります。EVM互換性のあるブロックチェーンはすでに、「ポリゴン」「バイナンススマートチェーン」などで多くの利用者がいます。

IOSTは2022年4月にEVM互換性などを柱とするプロジェクト「Entroverse(エントロバース)」を発表し、取り組みを進めていくことを明らかにしています。

直近でIOSTの価格が上昇したのは2021年1月に入ってからです。これは暗号通貨市場全体が強気相場に入ったことを受けてのものであり、4月には約8.7円に達しました。その後は市場の弱気に合わせる形で価格を下げますが、9月には直近最高値を更新する約8.8円に達しました。

最高値を更新した後は、再び市場全体の流れに合わせて価格を下げ、執筆時点(2022年6月)では2.2円台で推移します。このように、基本的には暗号通貨市場の動向に沿った値動きをするものの、上昇やピークのタイミングが他の暗号通貨とずれることもあるため、やや癖があると言えそうです。

IOSTではEVM互換性などを柱とするプロジェクトが始まったばかりであり、この取り組みにより有力なサービスがIOSTを利用するようになれば、価格の大きな上昇も期待できるでしょう。

IOSTは独自の取引承認システムを採用することで取引の高速化や手数料の軽減、セキュリティの強化を図った暗号通貨です。

現時点では日本での知名度は高くないものの、有力なサービスが集うだけの基盤は整備されつつあるだけに、今後が注目される暗号通貨の一つです。